ヘリコプター操縦士免許・パイロットライセンス取得

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• Q. パイロットの資格にはどんな種類がありますか？

  パイロットの資格には定期運送用操縦士・事業用操縦士・自家用操縦士があります。それぞれ資格により、操縦の内容などが制限されます。

  ・自家用操縦士

  飛行機やヘリコプターを操縦する際に必要な資格です。フライトに対してお金をもらうことは出来ませんが無償であれば友達や家族を乗せて飛ぶことが出来ます。 「飛行機自家用免許」「ヘリコプター自家用免許」でそれぞれに関して詳しく説明しています。

  ・事業用操縦士

  商用目的で飛行するために必要な資格です。フライトを仕事にするために必要なプロのライセンスになります。「飛行機事業用免許」「ヘリコプター事業用免許」でそれぞれに関して詳しく説明しています。

  ・定期運送用操縦士

  プロの仕事の中でも操縦にパイロットが２人必要になるようなエアラインなどの機体を飛ばすために必要な資格です。通常は就職後に副操縦士として数年間勤務した後に社内で受験して取得します。

  これらの資格には固定翼や回転翼などの区別があり、さらに計器飛行証明・型式限定・多発限定などの追加資格もあります。

• Q. 英語を話せないとパイロットになれませんか？

  英語が話せることがパイロットの条件ではありませんが、ある程度の理解力は必要と言えます。もちろん話せるほうが、話せないよりも訓練中は楽になるでしょう。管制塔などとの交信は管制用語を使います（英語がベースですが常に英会話をやっているわけではありません。日本語を使う場合もあります）。日本国内の訓練ではあまり深刻に英語は心配しなくてもいいでしょう。海外留学コースでは渡航する国にもよりますが、ある程度の語学力は必要になります。受験勉強のような英語でなく日常生活から英語を取り入れていくといいでしょう。逆に語学の練習もかねて航空留学される方もおられます。「国内訓練と留学訓練の違い」で国内と国外の違いをご説明しています。どうぞご覧ください。

• Q. 資格は何歳から取得できますか？

  事業用操縦士は18歳以上、自家用操縦士は17歳以上です。この年齢制限は実地試験を受験する際のものです。自家用操縦士の資格取得のための訓練は16歳以上で開始することができます。

• Q. 航空身体検査ではどんなことをするのですか？

  航空身体検査は、第1種(プロパイロット、事業用操縦士に必要)と第2種(プライベート、自家用操縦士に必要)、航空機操縦練習許可書(操縦練習を開始するために必要)の3つに分かれています。
  航空身体検査は、国土交通省の指定した医療機関で受けなければいけません。なお航空身体検査は健康保険が利かず、料金は医療機関によって異なります(一般的には3万円前後)。飛行機やヘリコプターの訓練を開始したい方は、まず航空機操縦練習許可書を取得するための検査を受けて合格する必要があります。検査項目は、身長・体重、視力、聴力、血圧、尿、脳波の各検査、心電図測定などです。

• Q. 航空特殊無線技士とは何ですか？

  無線従事者免許の1つで航空無線通信士の下位の資格にあたります。航空運送事業用（定期便や遊覧飛行など）以外の航空機で航空局の無線設備を扱うために必要な資格です。自家用機であってもこの資格がないと無線を使うことが出来ません。パイロットを目指すには必須の資格といえます。総務省が管轄する無線従事者資格で(財)日本無線協会が実施する国家試験を受けて取得できます。試験は2月、6月、10月の年3回行われています。

• Q. 航空無線通信士とは何ですか？

  航空運送事業用（定期便や遊覧飛行など）の航空機で航空局の無線設備を扱うために必要な資格です。航空特殊無線技士の上位の資格になりますので、この資格を持っていれば航空特殊無線技士は必要ありません。通常操縦士の採用試験ではこの資格を持っていることが応募条件の一つに含まれることが多いので、プロを目指すのであれば必要といえるでしょう。航空特殊無線技士よりも試験の難易度は高いと言えます。総務省が管轄する無線従事者資格で(財)日本無線協会が実施する国家試験を受けて取得できます。試験は2月、8月の年2回行われています。